
オンラインカジノは違法なのか?もし違法なら絶対にやりたくない・・・そんな不安、最初は誰しも持ってると思います。

政府や首相はオンラインカジノは違法とは言うけど現実には逮捕された人は意外な結果になってるし、どっちなんだ?

日本の賭博罪という法律が海外運営のオンラインカジノに適用されるかどうかがカギなんだよね。
そこで今回は、日本の法律を根拠にオンラインカジノは違法なのかを解説してみました。
- 日本の法律(賭博罪)で問題になるか?
- 過去に逮捕された人がいるらしいけどどうなった?
- 違法じゃないオンラインカジノの見分け方
- オンラインカジノで入出金しても違法にならない?
- おすすめのオンラインカジノ

違法性のない大手オンラインカジノでついにパチンコ・パチスロも導入されたぞ。
オンラインカジノとは(カンタンに紹介)
オンラインカジノとはスマホやPCでアクセスし入出金をともない遊べるものでスロットとライブゲームがあります。
ライブゲームはリアルタイムにプレイされているゲームを中継映像を見ながら賭けて遊べるものでそのテーブル数は1つのカジノだけでも100テーブル以上あるところが多いです。
もちろん勝利金は出金することができるので日本円にすることもできます。
1回のベット(賭け)はライブゲームだと最低100円(または1ドル)からプレイでき最高は1ベットに500万円以上を賭けることも可能です。
最近だと日本のパチスロが遊べるオンラインカジノもあり北斗の拳やCR海物語まで24時間いつでもスマホやPCで遊べるようになっています。
オンラインカジノは日本の法律ではどういう扱いなのか?
まず大前提として当サイトで紹介してますオンラインカジノ会社は世界基準で見た場合には国際ライセンスを保有しているため「合法カジノ会社」となっています。

皆が気にしているのは「日本の法律ではプレイが違法なのか?」だよな。

そこで日本の賭博罪についてカンタンにまとめてみたよ。
賭博罪の名称 | 解説 | 罰則罰金 |
単純賭博罪(刑法185条) | 「一時の娯楽に供する物」を超えるもの | 50万円以下の罰金または科料 |
賭博開帳等利罪(刑法186条2項) | 賭博を反復・累行する習癖のある者(1回の勝負でも内容次第では該当する) | 3月以上5年以下の懲役 |
常習賭博罪(刑法186条1項) | 賭博場の開張、又は博徒を結合して利益を図った者。例えば裏カジノ(闇カジノ)や裏スロット。 | 3年以下の懲役 |

賭博とは「偶然の勝敗によって財物等の得喪(とくそう)を2人以上の者が争うこと」とされているぞ。得喪とは「得ることと失うこと」って意味だ。
実は海外オンラインカジノについて日本は法律が存在していないため違法でも合法でもないというグレーな状況です。
なので現実としては日本でプレイしても違法になる法律がないので過去に「逮捕は納得いかない!裁判する!」と意思表示した人は無罪となったわけです。
一方で罰金を払った人は略式起訴となってしまいました。

上記の逮捕によって「裁判で有罪に持っていくのは困難」ということが世間に広く知られることとなったわけだな。

日本の法律では海外企業が海外で運営しているオンラインカジノについては取り締まる法律がなく、そこで遊んでるプレイヤーを取り締まることもできないのが現実なんだね。だから膨大な数の日本人プレイヤーがいるのか。。

それに海外オンラインカジノの運営はイギリスなどの大国(強国)も強く関係しているためそれらの国の利益を損なう法改正を日本が実施することは難しそうだよな。国家間の関係にも影響しそうだしな。

あ、そうそう、たまに闇カジノ(国内の店舗型カジノ)が摘発されてるニュースを見るけど、あれは単なる海外オンラインカジノのプレイとは異なり日本企業(反社企業など)が国内で運営しているから逮捕されているから国内のカジノ店舗は利用NGだよ。
オンラインカジノの違法性議論はカジノ法案の成立で終わりそう
先ほどの話にもありましたように現在の日本には海外のオンラインカジノを合法とも違法とも決める法律がないのでグレーな状況です。
そんななか2016年に成立したカジノ法案(統合型リゾート IR 整備推進法案)によって今後は日本の各地に複合型施設タイプでカジノが誕生することがほぼ現実となりました。
カジノが稼働することによって日本人だけでなくインバウンド絡みでも大きな税収源となるため国にとってはメリットが大きいのでこれは良いことだと思います。
ここで予想できるのはカジノが国内に誕生することを認めたのにオンラインカジノは認めないというのは流石に無理があるということです。
また、オンラインカジノをきっかけにカジノ遊びを知ってもらえばその後に国内カジノに足を運んでもらいやすくなるので税収という点ではむしろありがたい存在と考える政府関係者もいるのではないかと思います。
いずれにしても国内カジノが本格始動したらオンラインカジノが違法かどうかという議論は下火となり、さらには最高裁の判決などで「問題なし」と正式な決着がつくのではないかと予想されます。
過去に日本でオンラインカジノ逮捕者がでたけど無罪となった話
最初に紹介しました”過去に逮捕者がいたけど無罪になった話”を少し詳しく解説しておきます。
2016年にスマートライブカジノのプレイヤー3人が大阪府警に逮捕をされたニュースがありました。
スマートライブカジノは闇カジノではなく通常のオンラインカジノで登録や入出金やプレイのスタイルは皆さんが現在遊んでいるものと同じです。
この時の逮捕理由はスマートライブカジノが「日本時間(夕方から深夜)に合わせた営業をしていた」「日本人ディーラーが対応していた」というのが大きな理由だそうです。

ちなみに逮捕のきっかけは個人を特定できるIDをブログやSNS上に掲載していたからだと言われてるぞ。
「明らかに日本向けの営業だ」と判断されたことでそのプレイヤーのなかで3人が逮捕されたわけですが結果的には納得しなかった1人は無罪となりました。

3人逮捕されて2人は罰金を払ってしまったのでその瞬間に罪を認めたこととなり略式起訴という結果になったんだ。

残り1人は「納得できない、裁判する!」と主張したら不起訴処分(無罪)になったんだよね。
もともと日本は海外オンラインカジノについての法律がないので裁判沙汰になった場合には裁判所が「オンラインカジノをプレイしても問題ない」という判決を下すしかありませんが、それを避けるために裁判まで進ませずにその前に無罪放免としたと考えられます。

そもそも賭博罪というのは運営会社を裁く法律なのでプレイヤーには適用されないんだ。

最近だと2022年の山口県の誤送金問題でもオンラインカジノに入金した犯人には賭博罪などカジノ絡みの罪は何もつかなかったのが記憶に新しいね。
オンラインカジノで違法・違法じゃないところの違い
- 日本企業や日本人が運営しているカジノ(闇カジノ)
- 日本国内で運営されているカジノ(闇カジノ)
- カジノライセンスを保有していない海外オンラインカジノ
【違法とならないオンラインカジノ】
- 海外企業が海外で運営しているオンラインカジノ
- サーバーが海外にある
- 日本語対応だけど海外企業が海外運営してるオンラインカジノ

上記の項目を見てもらえれば違法かどうかの判断はカンタンだが少し補足しておこうと思う。
違法なオンラインカジノの見分け方
オンラインカジノの運営は日本では賭博罪(185条と186条)が適用されるため禁止されています。なので日本国内にある企業が運営しているオンラインカジノは刑法186条が適用されて違法となりそれを利用したプレイヤーは刑法185条で違法となります。
もし国内のカジノ店に行ったことがある人や行こうとしている人はオンラインカジノの闇営業店舗に行ってる人が知っておくこと!にも目を通しておいてください。
闇カジノで逮捕者が出ているのは日本人が運営していることと日本の会社が運営していること、そして国内に店舗を構えてるさらには金銭のやり取りをしているなど4つの違法行為があるからです。
じゃあ海外オンラインカジノなら何でもOKかと言うとそうでもなくてオンラインカジノライセンスを保有していない会社は国際的に違法なカジノという立ち位置となるため日本かどうかは関係なく違法業者とそれを利用したプレイヤーということになるのでアウトです。

当サイトで紹介しているオンラインカジノは全てライセンス保有しているので安心してほしい。
違法とならないオンラインカジノの見分け方
海外企業が海外サーバーを利用して運営しているオンラインカジノ(ライセンスも保有)を利用すれば日本の法律では賭博罪が適用されないため違法とはなりません。(違法・合法と定めた法律が存在しないため)
例えばそのオンラインカジノが日本語対応をしていたとしてもカジノが「海外企業・海外サーバー・ライセンス保有」なら問題はありません。
ただし今後、新しく登場したカジノを選ぶ時に「国内サーバーだから快適」なんて文言が書かれていたら避けてください。
なぜならオンラインカジノ会社が海外企業で海外から運営していたとしてもサーバーが日本国内だと「賭博場開張図利罪」に該当する可能性が高いからです。
オンラインカジノへの入出金は違法とならない?

オンラインカジノをプレイするうえで入出金は欠かせないけど海外オンラインカジノに入出金すると違法行為になるんじゃないかと不安な方は多いかもね。

そこで「入金や出金が違法行為になるケースとならないケース」について解説してみよう。
オンラインカジノには公式サイト内で入出金の処理をしたとしても違法行為にはなりません。
少し詳しい人なら実際にはカジノとプレイヤーの間に中間決済サービス(決済代理サービス)が入っているのでカジノ以外の会社と入出金のやり取りをしている仕組みを知っていてそれが違法行為にならないか不安な人もいるかもしれません。
違法かどうかの答えは「当サイトで紹介しているオンラインカジノでは違法にならない」です。
なぜなら当サイトで紹介しているオンラインカジノは入出金の際に中間決済サービス(決済代理サービス)を利用してもその企業は海外企業なので問題がないからです。
オンラインカジノの入出金の仕組み(おさらい)

オンラインカジノの入出金についてカンタンに仕組みをおさらいしておこう。
- オンラインカジノにVISAカードで100ドルの入金申請をする
- 中間決済サービスのページが開く(見た目ではほぼ分からない)
- 入金額とカード情報を入力し「入金する」のボタンをタップする
- 中間決済サービスを経由してカジノに100ドルが送金される
上記はクレカ(VISA以外も)の例ですが銀行送金やEウォレットや仮想通貨を使う場合には中間決済サービスが指定する口座に入金をすることになります。出金の場合は単純に逆の流れでやはり中間決済サービスを経由します。

要するにカジノとお金のやり取りを直接することはないから違法性を問われる心配は無縁ってことだね。
近頃はauかんたん決済を利用してスマホ料金の支払いと合算払いされるプレイヤーも増えています。
auかんたん決済が使えるギャンブル5選の紹介も参考にしてみてください。
オンラインカジノの違法性は2022年の山口県の誤送金問題でも注目された!
2022年2月に山口県阿武町による誤送金が発生し受け取った人物が4630万をオンラインカジノに入金していたことがニュースやワイドショーで報じられました。
ここで注目されたのが結果的にオンラインカジノの利用については何も罪に問われなかったことです。
裁判に持ち込んだ際に賭博罪の絡みでは「無罪」になってしまうので無罪判決が出ることを避けるためにオンラインカジノは問題にされなかったと噂されています。
オンラインカジノで違法性がないところは具体的にどのカジノ?
日本でプレイできるオンラインカジノで違法性がないところは現在50社以上あり日本語表示に対応していたりサポートが日本語対応のところに絞り込んでも20社ほどあります。
違法性がないカジノを特徴ごとにまとめた記事も参考にどうぞ。
⇛ 本人確認不要のオンラインカジノ(個人情報を伝える必要なし)
さいごに
オンラインカジノの違法性の他にもオンラインカジノがそもそもどういう仕組なのか?も理解されたい方には 「オンラインカジノとは?特徴や違法性など事前に知っておくべき情報を解説」の記事やオンラインカジノの歴史を解説の記事も参考にしてみてください。